価格査定できる？｜資材調達・購買部員向けにコスト査定方法５選解説

　　　　　

こんにちは、コロスケ（ Corosuke blog）です。

今日は製造業の資材調達・購買部員向けに「価格査定・コスト査定方法」を解説します。

　　　　　

　　　　

こんな人向けの記事です。

いきなり価格の妥当性を調べるのは大変ですよね。

実際、どんなやり方でやれば良いか分からないと、分析は出来ません。

　　　

実は価格査定には、大きく分けて５つの手法があります。

資材歴が浅い人向けに、価格査定を行う５つの手法を詳しく解説していきます。

　　　　

価格査定できる？｜資材調達・購買部員向けにコスト査定方法５選解説

　　　　

価格査定の手法には、５つの方法があります。

　　　

　　　　

おもに価格査定には、上記５つの方法があります。

具体的な内容を分かりやすく解説していきます。

　　　

【価格査定方法１】過去実績品との比較

過去実績品との比較とは、「すでに購入実績のある類似品と価格を比較」することです。

「購入実績のある類似品と同じ価格だから妥当」というロジックです。

　　　　　

この手法は、完全に新しい部材以外には適用できるので、色々な場面で使えます。

　　　　

　　　　　

過去買っていたモノと価格を比較することで、価格の査定ができます。

実績品の価格を調べたら、過去の部材との価格差の理由を取引先に聞いてみましょう。

　　　　

　　　　

このやり取りで、取引先の設定価格がおかしいことに気がつくこともあります。

　　　　

　　　　

価格の妥当性が分からなかったら、まずは過去の実績品と価格比較をしましょう。

実績品との比較でのポイントは、以下のとおりです。

　　　　

　　　　

自分なりの疑問を取引先にぶつけましょう。

それに納得できれば、その価格には妥当性があります。

もし納得出来なければ、もっと掘り下げて質問してみましょう。

　　　　

【価格査定方法２】競合他社品との比較

競合他社品との比較では、複数社に見積依頼を行います。

各社の見積価格を比較し、価格が妥当なのかを判断します。

スーパーでニンジンを買う場合、複数のスーパーに行くことで最安値がわかるのと同じですね。

　　　

「３社に相見積して、A社が一番安かったので、A社の価格が妥当」

というロジックです。

　　　　

汎用品では、適用しやすいロジックです。

カスタム品（特注品）の場合でも、複数社に仕様書を投げれば、価格比較ができます。

　　　

「複数社から見積を取って、最安値に注文する」

と事前に宣言することで、競争原理も働くので、適正な価格で見積を取りやすいです。

　　　　

　　　　

【価格査定方法３】原価積み上げ

原価の積み上げは、調達部材の原価を試算して、いくらが妥当なのかを確認する方法です。

　　　　

　　　

理論価格と一致すれば、妥当と判断します。

理論価格より高ければ、何故高いのかを明確にします。

　　　　

　　　　　

これは外注部材などで良く行われる手法です。

（カタログの部品では適用が難しいです）

　　　　

原価の積み上げを行うことで、いくらが妥当なのかを論理的に判断できるようになります。

　　　　

【価格査定方法４】市況との比較

市況との比較とは、原油価格などマーケット価格と見積価格を比較する方法です。

　　　　

　　　

このようにマーケット価格に連動する製品は、市況と比較することで妥当性がわかります。

（購入時の相場と、現在の相場を比較）

　　　　

　　

このようなケースでは、市況との比較で価格の妥当性を判断することができます。

　　　　

　　　　

【価格査定方法５】価格構成要素での査定

価格構成要素との比較とは、価格を決定する要素で妥当価格を判断する方法です。

　　　　

　　　　

テレビのインチ単価は○○円だから、４０インチなら１０万円が妥当！

というロジックと同じです。

　　　

この方法では、価格を決める要素を判断します。

そして購入する製品はいくらの価格が妥当なのかを推測するやり方です。

CPC分析とも呼ばれるやり方です。

　　　

特定の業界では「○○単価が100円」など、業界の指標があるケースがあります。

取引先に「価格を決める指標はありますか？」と聞いてみましょう。

　　　

まとめ：５つの手法で価格の妥当性をチェックしよう！

本記事のまとめです。

　　　　

　　　　

この５つの方法を使えば、すべての部材の価格の妥当性をチェックできます。

新規品を手配する時は、ぜひ上記手法を使ってみて下さい。

　　　

このブログ（ Corosuke blog）では、僕が働く「資材・購買業務の紹介」や「日々の生産性向上による生活の質UP」「投資を通じた自己実現」などをまとめています。

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